あるものを得る数や量が増えれば増えるほど、それに価値を感じなくなるという法則があります。
「限界効用逓減の法則」です。
お金と消費には限界効用逓減の法則が当てはまりますが、それ以外の経験にはこの法則が当てはまらないという点に注目します。
たとえば、高度な専門スキルを磨けば磨くほど、あるいは友達の輸を広げれば広げるほど、私たちが新たに得る効用や喜びが減ることはありません。むしろ、逆に喜びも効用は増えます。所得が増えるほど所得増の喜びは薄まりますが、スキルや友達は増えれば増えるほど喜びが増します。
しかし、そう言えるのは一定のレベルを超えた人のことで、そのレベルがはるか遠くだった場合、孤独と貧困に打ちひしがれます。
近い未来、二極化することは明白です。
備えあれば憂いなし・・・利子は利子を生みます。
100年時代の子育て。資産運用ができる親と子になるために
知ってか知らずか、幼い子どもを育てている母親が子育てを間違うと、孤独と貧困のサイクルから抜け出ることは困難になります。
ここでは、お金を上手に増やせるように、資産運用のための整理整頓をしています。
今回は「リスクプレミアム」についてのお話です。
リスクプレミアムってなに？
リスクプレミアムとは、リスクのある資産の期待収益率から無リスク資産の収益率を引いた差のことです。
一般に、投資商品には、国債のような元本と運用利回りがほぼ保証された安全な資産もあれば、株式や外国為替(かわせ)関連商品のように元本割れリスクのある危険資産もあります。
一般に、リスク・プレミアムとは、安全資産とみなされている国債の運用利回りと株式などの危険資産の運用利回りの差を意味する。
たとえば国債の運用利回りが1％で、株式の平均的運用利回りが5％の場合、その差の4％がリスク・プレミアムに相当します。
金融危機などの際、リスクを回避するため、資金が安全資産に集中し、リスク・プレミアムが急拡大する傾向があります。
なお、債券のリスク・プレミアムをクレジット・スプレッド、株式の場合はエクイティ・リスク・プレミアム（Equity risk premium）とよぶことがある。
無リスク資産の収益率
無リスク資産とは、「リスクフリー資産」とも呼ばれ、一般的には、元本が保証（確保）された安全資産のことです。
安全資産（無リスク資産）
安全資産は、預貯金や国債など、予め将来の収益が確定されている資産のことです。
安全資産、基本的に債務不履行のリスクがなく、保有期間に得られる収益を確実に予測できることから「無リスク資産」とも呼ばれます。
これは、個人の資産運用では、預貯金や国債、MMF、MRFなどが挙げられることが多く、その中でも預金保険制度で全額保護される無利息型普通預金と国が保証する個人向け国債は特に安全性が高いです。
また、現代ポートフォリオ理論では、リスクを負うことなく、リスクフリーの収益率が得られる資産のことを指し、その特色として、将来にわたる収益の分散はゼロで、他の資産との相関係数もゼロとなっています。
リスク資産
なお、無リスク資産に対して、元本変動がある投資商品や元本回収が確実でない投資商品のことを「リスク資産」と言います。
リスクとは「不確実性」という意味です。
将来の収益の予想が非常に困難な資産のことです。これは、株式や社債、証券化商品、コモディティ、不動産など、元本変動がある（元本割れのある）投資商品や元本回収が確実でない投資商品のことを指し、高利回り（ハイリターン）が期待できる半面、大きな損失を被る可能性（ハイリスク）もあります。
リスクプレミアムとは、
株式に投資するということはつまり、大きな値上がりを期待できる反面、値下がりする可能性も高く、そのブレの大きさを受け入れたということになります。
リスクの大きな株式と無リスク金利（リスクフリーレート）商品が同じリターン（収益）であれば、みんなリスクのない無リスク金利商品に投資するでしょう。
投資家は無リスク金利にいくらの利回りを上乗せすれば、リスクのある株式を買う気になるのかという、その上乗せ部分がリスクプレミアムになります。
もしTOPIX（東証株価指数）の年間上昇率が7％で国債の利回りが4％だった場合、株式投資に要求する市場リスクプレミアムは3％になります。（４％に上乗せして７％）
この場合、理論上は投資家は7％以上のリターンが見込めないと値下がりリスクのある株式投資はしないということになります。
リスク
リスクとは収益（リターン）の振れ幅のことですが、実際のどれだけの振り幅になるかは、不確実です。
収益（リターン）がマイナスに振れてしまった場合、どれくらいまでならマイナスになっても「受け入れることができるか（許容できるか）」という度合いのことを「リスク許容度」といいます。
期待する収益（リターン）の最大値・最小値を並べると、大きなリスクをとれば、期待収益は高まりますが、その一方で損をする可能性もあります。
一方、場合によっては期待以上に利益が出る可能性があることが分かります。
リスク許容度 ５つのスタンダード
そこで、リスク許容度とは、「どれくらいまでなら投資元本がマイナスとなっても気持ち的に耐えられるか」というものです。
実際にリスク許容度を超えて高いリスクの投資を行えば、投資対象の価格動向が四六時中気になって夜も眠れなくなったり、また損失を被った場合には将来の生活にも多大な支障が及ぶことになります。
個人投資家のリスク許容度は、年齢や投資期間、収入、保有資産（余裕資産）の規模、投資経験や運用知識など様々な要因で定性的に測られ、投資家毎に個人差があります。
①年齢（時間）
資金が必要な時期までに長く運用できる人の方が、損失がでたとしても、資金が必要な時期までに損失をカバーする時間があるので、リスク許容度は大きい傾向
②家族構成
家族が少ない人は、家族が多い人に比べて支出が少ないので、投資に回せるお金が比較的多く、リスク許容度は大きい傾向にあります
③資産
資産規模が大きいと、投資に回せるお金が比較的多く、リスク許容度は大きい傾向にあります
④年収
年収が多いと、投資に回せるお金が比較的多く、リスク許容度は大きい傾向にあります
⑤性格・経験
他の要素でリスク許容度が大きくても、資産が目減りすることに抵抗感がある人等は、リスク許容度は小さい傾向にあります
自分自身のリスク許容度に応じた投資対象のリスク特性を吟味したうえでの判断を心がけることが何より大切です。
その範囲をリスク許容度といいます。
まとめ
知ってか知らずか、幼い子どもを育てている母親が子育てを間違うと、100年に及ぶ長い人生で、孤独と貧困のサイクルから抜け出ることは困難になります。
このサイトでは、お金を上手に増やせるように、資産運用のための整理整頓をしています。
今回は「リスクプレミアム」「リスク許容度５つのスタンダード」についてのお話をしました。
いかがです。あなたの「リスク許容度」は高いか低いか。高くするために結婚しない、家庭を作らないというのは寂しいですね。
ポジティブな発想で、上手に資産運用しましょう。利子は利子を生みます。
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